持病・既往症・妊娠中の海外旅行保険|補償の対象外になる範囲と対策

持病や既往症がある人、妊娠中の人でも海外旅行保険に加入できる場合は多いものの、持病の悪化に伴う治療費や、妊娠・出産に関する費用は補償の対象外とされるのが一般的です。そのため、「保険に入っているから安心」と考えて渡航し、現地で持病が悪化して全額自己負担になる、という事態が起こりえます。このページでは、持病・妊娠の扱いと、加入前に確認すべき点、出発前にできる対策を説明します。

「持病」「既往症」とは何か

保険の約款では、「持病」「既往症」「旅行前から存在していた病気」といった言葉が使われます。厳密な定義は保険会社により異なりますが、おおむね次のような状態を指します。

• 旅行の開始前に、医師の診断を受けた病気
• 通院や服薬を続けている病気
• 症状があって、医師の診察を受けていた状態

高血圧や糖尿病、喘息、心臓の病気、うつ病などの慢性疾患だけでなく、一時的な病気でも、出発前に診察を受けていれば既往症に該当する場合があるので注意が必要です。

補償の対象外となる範囲

多くの商品では、持病の悪化や再発による治療費は、治療・救援費用の補償の対象外です。次のような例が考えられます。

「対象外」は、持病そのものに関する治療のみを指す場合と、持病と因果関係のある病気全体を指す場合があります。範囲は約款の定義に従うため、必ず確認してください。

告知義務を正確に果たす

保険に加入するときには、健康状態や病歴について、保険会社からの質問に答える告知義務があります。海外旅行保険では、告知を求めない商品も多い一方、特約や、持病への対応をうたう商品では告知が必要になる場合があります。

ここで大切なのは、わざと事実を隠したり、事実と異なる回答をしたりしないことです。告知義務違反があった場合、保険会社は契約を解除したり、保険金の支払いを拒んだりすることがあります。保険法にも、告知に関する規定が設けられています。聞かれたことには、正確に答えることが基本です。

持病がある人の選択肢

持病に対応する商品や特約を探す

一部の保険会社は、持病や既往症がある人を対象にした商品や、特約を提供しています。一定の条件(病気の種類、安定した状態であること、渡航日数など)を満たす場合に、治療費用が補償される仕組みです。条件は商品によって大きく異なるため、自分の病気が対象かどうかを、契約前に保険会社に問い合わせてください。

通常の商品で加入する場合の注意

持病に関する補償がない通常の商品に加入する場合は、持病の悪化は補償されないことを理解したうえで、次のような備えをします。

1. 主治医に渡航の可否と注意点を相談する
2. 必要な薬を、予備も含めて十分な量を携行する
3. 英文の診断書や処方箋の写しを持参する
4. 現地で受診する場合に備えて、病名や薬の名前を英語で控える

妊娠中の旅行と保険

妊娠中の海外旅行は、母体と胎児の健康に配慮が必要で、航空会社が搭乗の条件を設けている場合もあります。保険の面では、妊娠、出産、流産、早産に関する治療費は、基本契約では対象外とするのが一般的です。ただし、妊娠に関する合併症について、一定の週数まで補償する特約を設けている商品もあります。

次のような点を確認しましょう。

• 補償の対象となる妊娠週数の上限
• 対象となる症状(切迫流産、妊娠高血圧症候群など)
• 出産そのものが対象外であること
• 加入できる条件(診断書の提出など)

妊娠中の旅行は、まず主治医に相談してください。保険に加入できても、現地での出産や緊急の治療に、高額な費用がかかるリスクがあります。

子どもや高齢者の場合

子どもは急な発熱などで受診する機会が多く、高齢者は病気のリスクが高まるため、保険の選択には特別な配慮が必要です。年齢の上限が設けられている商品や、年齢により保険料が大きく変わる商品があります。同行者の年齢を伝えて、加入条件を確認してください。

新型の感染症や流行中の感染症について

感染症の扱いは、時期や状況によって変わることがあります。治療費が補償の対象になるか、隔離や、帰国できないことによる追加の滞在費用が補償されるかは、商品によって異なります。最新の取り扱いは、保険会社の案内で確認してください。また、外務省や厚生労働省の検疫に関する情報も、渡航前に確認しましょう。

出発前にできる実践的な準備

• 主治医に、渡航先と日数を伝えて、旅行の可否と注意点を確認する
• 保険会社に、自分の病気が補償の対象か問い合わせ、回答を記録する
• 常用薬の名前(一般名)、量、診断名を英語でメモする
• 現地の日本語対応の医療機関や、大使館の情報を調べる
• 海外の治療費が全額自己負担になるリスクを、家族と共有する

チェックリストの項目も参考にしてください。

補償が受けられなかったときの相談先

保険会社の判断に納得できない場合は、まず保険会社に判断の根拠を確認します。解決しない場合は、そんぽADRセンターや、国民生活センター、消費生活センターに相談できます。

旅行前に医師へ確認したいこと

持病がある人や妊娠中の人は、保険の確認と同時に、医療面の確認も欠かせません。主治医には、渡航先、滞在日数、移動の方法(長時間のフライトの有無)、現地での活動の内容を伝え、旅行が可能かどうか、注意点は何かを確認します。そのうえで、現地で受診するときのために、英文の診断書や紹介状を準備できるかも相談します。

妊娠中の場合は、航空会社が搭乗できる週数や、診断書の提出を求めることがあります。搭乗の条件は航空会社ごとに異なるため、予約の前に航空会社へ確認してください。保険に加入できても、搭乗を断られては旅行自体が成立しないためです。

補償外の費用に備えるお金の考え方

持病の悪化や妊娠に関する費用が補償の対象外である場合、現地で必要になった費用は、全額自己負担になります。万一に備えて、クレジットカードの利用枠に余裕を持たせる、あるいは、家族に連絡して資金面の支援を頼める体制を整えておくなど、保険以外の備えも大切です。

よくある質問

持病があると保険に入れませんか。

加入できる場合が多いですが、持病の悪化は補償されないのが一般的です。持病に対応する商品や特約もあるため、保険会社に確認してください。

薬の持ち込みは問題ありませんか。

渡航先によって、持ち込める薬の種類や量が制限されている場合があります。必ず、渡航先の規制と、日本の関係機関の情報を確認してください。

妊娠に気づかずに旅行した場合はどうなりますか。

妊娠に関する費用は、基本的に対象外です。ただし、旅行中のけがや、妊娠と関係のない病気は、一般的な補償の対象となります。

参考・公的情報

• 厚生労働省 — 検疫や感染症に関する情報
• 外務省 海外安全ホームページ — 渡航先の医療事情
• 日本損害保険協会 — 告知義務や約款に関する案内